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非婚化が当たり前に今後も進む?一番根本的に歯止めをかける方法はこれしかないかも

非婚化が晩婚化になり代わって、今当たり前の風潮になりつつあるかも知れない。
その非婚化は、根本的な施策をとっていかない限り、今後もまちがいなく進む一方だろう。

当たり前のことだが、誰でも適齢期になれば基本的に結婚を考える。
いろいろな意見もあるけれど、結婚をいやがる人は生物である限り、基本的にはないといえるだろう。

だが私も含めて結婚したい適齢期の人たちも、それらの世話をする人たちも今後まちがいなく晩婚化、非婚化の傾向は強まると思っているはずだ。

ところで、もしもそれに対して根本的に歯止めをかけることができるとしたらどんな方法があるのだろうか?

それに対する提言として、あくまでも「もしかしたら」のレベルかも知れないけれど、そういう方法を語ってみた。
考えようによっては大きな耳よりオピニオンにちがいない。

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非婚化や晩婚化の原因は男性に対する雇用の消失?

初めにお断りすると、これは単なる一番効果的な婚活の方法とか、結婚相手の見つけ方とか、よく目を引くような考え方ではない。

その分女性たちにはあまり親近感の湧かないものになるかも知れないけれど、確かに理屈は通っているように思うので挙げてみた。

一言で言えば、今の非婚化や晩婚化の増大、進行。
その大元を探れば「雇用の消失」ではないだろうか?

つまり働き口が以前よりも減ってしまっているということ。
働き口といっても、あくまでも男性たちに対する働き口になる。

どういうことかというと、86年施行の男女雇用機会均等法以来、女性の社会進出、つまり女性の常勤職への就業が盛んに進められ、男性の常勤職への就職先を奪っていったことが直接的な原因となる。

その結果として常勤職に男性が着くチャンスが大幅に減り、それを補うかのように派遣業やパート業務という、女性と同じような非常勤職が男性にも当たり前になってきてしまった。

その結果、男性の年収が著しく下がってしまっている。
それどころか、30代で年収が600万円を越える男性の割合が全体の2,3%ほどしかいない、というのが現状になっている。
300万未満の年収にとどまっているのは全体の半分にも達している。

はっきりいって、これでは年収を考えた段階で結婚を諦めてしまう女性が増えても当然だと言えるだろう。

男女雇用機会均等法がすべての始まり?

だから女性にとってはあまり耳障りのよい話ではないかも知れないけれど、男性の職場を女性が持つようになった結果、結婚にふさわしい年収に届く男性が減ってしまった、つまり常勤職の男性がそれだけ減ってしまったことが原因ではないか、という意見がある。
男と女
たとえばの話。
1000人の常勤雇用を持つ企業で、その従業員が全員男性だとすれば、極端な話1000の世帯が持てる。
1000人の男性従業員に対してそれぞれ嫁取りして家庭を持つことになる、と考えてのことだ。

それが男女雇用機会均等法などの影響下によって、男性500人、女性が500人となったらどうなるか?

500人の男性従業員に対して500世帯の家庭は確かにできるけれど、女性従業員500人はどうなるのか?
ふつうに考えて、男性従業員と同じく500人の家庭がぶら下がってくるということはまずないだろう。

極端なことをいってしまえば、その500人の女性従業員、同じ社内の500人の男性従業員と結婚して所帯を持つことを考えてみればよい。
こうなると女性が雇用を持ちつつ、所帯をも持つ。

結局男性従業員1000人の場合よりも所帯は半分に減ってしまうのだ。
同時に、就職できなかった500人の男性があぶれたままになる。
(参考:https://www.youtube.com/watch?v=CAlEK4W9okE)

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この問題の背後にある男女雇用機会均等法というのは、少なくともジェンダーフリー、つまり男女平等というのは先進諸国のシンボル的な考え方とも重なる。

けれど一方、この法律に今でも多くの賛否があるし、一説ではマルクス主義がこの法律の根底にあるなどとも言われていたりする、そんなすごくディープな側面がある。

ただ、もしもこの考え方が一番根本をついているとするならば、相当に根の深い、小手先の婚活とか一筋縄では切り抜けづらいものというしかない。

一番の解決策は?そして私たちがすべきことは

だから単刀直入に考えれば、解決策として上記「しきしま会」さんの流す動画の提言にもあるのだが、男女雇用機会均等法を撤廃して、女性が男性の職場を奪うことを阻止すること。

上のモデルケースでいえば、男性1000人が常勤職に就くことができる、そういう法律をあらためて作ることになる。

もちろんこれはおそらく、時代の逆行みたいなものだし、世界的な傾向にも反することになる。そしてもちろん反対者も無数に上ることだろう。
だからこれ自体、政治の分野での仕事としか言い様がない。
東京
その一方、私たちが実際こういう問題に対して何ができるだろうか?
それを考えることも大切になる、というより、それしかないはずだ。

これにもいろいろ意見があると思うけれど、男性が非常に低収入化し、それが何よりも非婚化や晩婚化に拍車をかけてしまっていることは否めない。

だから次善の方法になるけれど、そういう低収入から男性を救い出すためにはどんな方法があるのか?
そして、仮にそういう低収入な男性でも、結婚できる方法があるとすればそれを見つけること。

当たり前だが、直接的にこの大問題を解決できる方法はない。
だからこういう二次的な非婚化、晩婚化へのアプローチを考えていくことが必要になるにちがいない。

年収とその安定というのは確かに結婚生活を直撃するし、結婚する時には当たり前に男性に要求されてくる条件だ。

おそらく同じように交際している男性の年収の低さに戸惑いながら、勇気を持とうと結婚を考えている女性も多いに違いない。

当たり前すぎて見過ごすこと。
多くの人たちで知恵を絞って何とかしなくてはならない問題。
それがこのことにちがいない。

吉野博耶

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